バイクはそう人生で何台も購入する人もいないと思いますし、また通販で何度も購入するという人もいないかもしれません。
店頭購入であれば何となくイメージもつきますし、またわからない点があればその場で店員に質問することもできますが、通販であればそうもいきません。
今回はバイクの通販の手続きや流れ、そしてよくある疑問点についてまとめて解説したいと思います。
バイクの通信販売での流れ
通信販売といっても流れは1つでなく、基本的にはその企業次第なところがあります。
ですので今回はよくある流れのパターンを紹介しますが、この流れと完全に一致しないこともあります。
- 通信販売のサイトで欲しいバイクを見つける
- 購入前に知りたいことがあればサイト上で質問する
- 銀行振込などで車体費用などを入金する
- 入金確認後に車体の登録をし、発送作業に入る
- 陸送などで自宅や、あるいは輸送業者の拠点止めで送られてくる
通信販売でもローンによる支払いをする人も多いかもしれませんが、そのときには上の流れでいいますと銀行振込みの箇所が
- ローンの申し込みをする
- 審査が入る
- 審査が下りれば登録作業と発送の準備に入る
というように多少変わるだけとなります。
バイクの通信販売と送料
バイクの通信販売では送料もかかってきます。
通信販売のサイトは料金にからんでいなくてただ仲介をしているだけということが多いのですが、車体費用とその送料ともにそれぞれの出品しているショップ次第といえます。
結論からいいますと
- 通常は送料が上乗せ請求される
- 送料がもし無料や割引になっていれば車体費用などに含まれている
というようになっていることが多いです。
実際にかかる送料の目安ですが、これも陸送などのシステムで値段は違ってくるのですが、
- デポ止めの有無によって送料が違う
- 大手ショップであれば拠点の有無によっても費用が変わる
- 大阪と東京間で安くて1万、高いと3万程度
というようなところになります。
ちなみにデポ止めというのは配送業者の拠点を指しますが、陸送するエリアに自社の拠点があることで倉庫に保管できたりするので送料が安くなるというようなこともあります。
通信販売のバイクと届く時間の変更
通信販売でもバイクなどのように大きなものは日程はもちろん、時間指定もされることが多いです。
傷をつけてもいけないですし、配送業者もあなたのところにバイクを届けた後に別の家庭にバイクなどを届けるようなシステムになっています。
そのため一度日程と時間を指定してしまうと調整や変更はきかないことが多くなっています。
現在はすでに配送の人材が不足していて今後はよりこのような傾向が強くなっていくはずですので、一度時間指定すればその時間に用事が入っても変更できないことが多いと理解しておいて欲しいと思います。
通信販売のバイクとナンバープレート
通信販売ということでその多くが地元でない遠方のショップからバイクを買うことになります。
ナンバープレートもそのショップの所在地の他府県になるのではと不安になる人もいますが、心配する必要はなくて購入者の地域のナンバーになるはずです。
全国通販対応となっている通販ショップはすべての地域のナンバープレート取得をしてくれるようになっているはずです。
中古バイクの通信販売とナンバープレート
中古バイクでも車検義務のある車種であれば前の所有者のエリアでもともと車検を受けていました。
契約した後の登録段階で名義変更をしなければいけませんが、このときには実際にバイクを陸運局などに持ち込む必要もありません。
特に大きな通信販売のショップほど登録時の名義変更は専門の外注機関(たとえば行政書士団体など)と契約していてそこに発注をかけます。
その機関は遠方の名義変更であれば、ネットワークを使って書類の郵送だけで購入者のエリアのナンバープレートを取得します。
それを通信販売の業者は一緒にバイクとつけて陸送するというようなシステムになっています。
そのため中古車でも自分のエリアのナンバープレートにまずなっているといえます。
バイクの通信販売の危険性も知っておこう
通信販売のバイクは対面よりも少し安いことが多いというのがメリットですが、バイクというのは買って終わりではありません。
- メンテナンス
- 修理
- 車検
と購入後のほうが圧倒的に手間や知識が必要となります。
自分でパーツを買って、ほとんどのトラブルに対処できるというときには良いのですが、そうではないときには通信販売はやめたほうがまず良いと思います。
「バイク通信販売の注意点!クーリングオフは適用?デメリットは?」
通信販売でバイクを購入する前に最低でも上のページに目を通しておき、購入後に問題になりそうにないかだけでも確認しておきましょう。
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