バイクは店頭で発注してしまって、その後にキャンセルしたいというときもあります。
しかし高額なキャンセル料がかかってしまうので大変驚く人もいますが、バイクショップではどのような発注システムになっているのかについて解説をしたいと思います。
最近の主流はバイクのオンライン注文
店頭でバイクを注文するとすぐにショップではオンライン注文というシステムで発注をかけます。
昔は注文書による発注が多かったのですが、最近はネット形式による発注で、メーカーにシステムでキャンセルができないシステムもあります。
ちなみにキャンセルできるのはオンライン注文後の30分程度というような期間だけとなっています。
しかもオンラインということで
- 休日
- 祝日
でも発注できるので、注文した曜日に関係なくキャンセル料を請求されてしまうというようにいえます。
この場合、オンライン注文をかけた後にキャンセルができないので、キャンセルをしたくてもショップにバイクが届くようになります。
そのためにキャンセル料も昔よりも請求されやすくはなっているといえます。
バイクのキャンセル料の相場はどの程度？
バイクのキャンセル料の相場は車体価格の20％ということが多いと思います。
つまり簡単に10万以上はかかってくるということで、それほどすぐに支払えるものでもありません。
バイクが届けばショップで違う顧客に売れば良いのではないかという人もいるかもしれませんが、マニアックな車種だったり、一般的にすぐに売れないような車種はずっと売れないこともあります。
キャンセル料の話が出てきたときに人気車種ですぐに売れるというケースでは請求されないこともありえますが、そう多くもないでしょう。
クーリングオフを適用すればキャンセル料は請求されない？
クーリングオフを適用すれば良いのではというように考える人もいますが、クーリングオフというのは
- 訪問販売
- 通販
などで適用されるものです。
趣旨としては買う気もなかったのに購入を迫られたときに適用されるのですが、バイクショップで購入を決めたときにはこのクーリングオフの適用はできないというようになります。
キャンセルしたときに手付金は返金される？
バイクは現金一括でなく手付金、ローンで支払うという人も多いかもしれません。
キャンセルを考えたときにすでに手付金だけは支払っているというケースも多いかと思います。
よく問題となるのがこの手付金はキャンセルして返金されるのかということですが、手付金というのは法律的な意味では違約金という扱いになります。
そのため今回のようにキャンセルといったときに違約金は返金されないでキャンセル料に充当されることが多いはずです。
理想としては手付金はこのような法的性格なので返金されないのは仕方がないとして、手付金に少し上乗せして支払うことでキャンセル料よりも安く支払い額を済ませてもらえないかというように交渉することです。
オークションとキャンセル料の意味
中古バイクをネットのオークションで購入するという人もいるかもしれませんが、この場合もキャンセル料が○万というような表記となっていることも多いかと思います。
ただ落札者を削除すれば良さそうなものですが、
- 出品期間が無駄になる
- 再出品もしなければいけない
- 販売できたのでメンテナンス、整備をしてしまった
- 車検の手続きもしてしまった
というようなときには損害が発生してしまうようになります。
ネット上のオークションでも損害が発生するのでキャンセル料が請求されることもあるということは理解しておくと良いでしょう。
詳細がわからないときにはバイクの落札はしないようにしよう
オークションでよくあるのがバイクの詳細がわからない段階で落札してしまって落札後に詳細がわかりキャンセルするということです。
この場合もキャンセル料が請求されることもあるので、落札前に疑問点を明確にしてから落札するようにしましょう。
個人売買のキャンセル料の落しどころ
個人売買でもしばしばキャンセル料は問題となります。
個人売買では契約書を締結していないときもありますし、またあってもキャンセルについての規定が存在しないというケースもあります。
このようなときの解決としては
- 契約書があればそれに従う
- 契約書がなければ販売側にすでに発生している損害を弁償する
というのが妥当な落しどころです。
キャンセル料は交渉できる？
キャンセル料というのは金額については交渉ができます。
これはオークション、個人売買、ショップでの購入でも同じです。
上のほうで相場は20％といいましたが、特に20％でないといけない理由もありません。
相手に承諾してもらえればその金額でも良いのですが、キャンセルというのは本来してはいけない行為なわけで、それをした上でキャンセル料を負けてもらうというのは相手に非常にダメージが残ることです。
特にショップでは経営の支障の出てくることもあるので、よく話し合いをして双方の落しどころを特定するように交渉していきましょう。
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